iPhone Mania

iPhone Mania(アイフォンマニア)は、最新のiPhone6やアップル関連の情報サイトです。海外からの最新リーク情報や面白情報、裏技、基礎知識、アプリなどのお役立ち情報まで、幅広くiPhoneのことをご紹介しています!

Latest articles

Apple Storeの新バンド「ソロループ」用サイズ選びツールが便利と話題に

  Apple Watch Series 6とApple Watch SE発売に合わせて追加された新バンド「ソロループ」「ブレイデッドソロループ」用の、Apple Storeに用意されたサイズガイドツールが、とてもよくできていると話題になっています。 9つのサイズから選択 Apple Watch用の新しいバンド、ソロループとブレイデッドソロループは、バックルや重なり合う部分のない、まったく新しいデザインのバンドです。   従来のバンドのように長さを調整することができないため、ユーザーは9つのサイズから、自分の手首にあったものを選択する必要があります。   Appleはオンラインで購入するユーザー向けにサイズガイドのページを設けており、印刷可能なツールも用意しています。 「ソロループ用測定ツールは素晴らしいアイディア」...

【iOS14】検索ウィジェットを追加しChrome、Gmailをデフォルトに設定する

  Googleが、iOS14をインストールしたiPhoneで、Google検索ウィジェットをホーム画面に追加する方法、Chromeをデフォルトブラウザに設定する方法、Gmailをデフォルトメールアプリに設定する方法(近く対応)を紹介しています。 iOS14でのGoogleアプリの使い勝手を向上 Google検索アプリのウィジェットを追加する iOS14では、ホーム画面にウィジェットを追加して、頻繁に使うアプリを簡単に開く、必要な情報を素早く見るといったことが可能になりました。   GoogleはGoogle検索アプリをウィジェットに対応させ、小・中2つのサイズのウィジェットを用意しました。1つは検索窓のみの小さなサイズ、もうひとつは検索窓にレンズ、音声検索、シークレットが追加された中サイズです。...

EU、AppleにNFCチップをサードパーティーに開放するよう要求か

  Bloombergが、「欧州連合(EU)の政策執行機関である欧州委員会が、Appleに対しNFCチップをサードパーティーに開放するよう要求する可能性がある」と報じています。 NFCチップへのアクセス制限を禁じる法律を検討か Bloombergによれば、EUの独占禁止法当局は既にスマートフォンおよびスマートウォッチのNFCチップへのアクセス状況を調査済みで、「モバイルデバイスメーカーは、スマートフォンやスマートウォッチのNFCチップへのアクセスを制限してはならない」ことを定めた法律の制定が検討されているようです。   これらが記載された報告書を、欧州委員会は来週にも発表するようです。報告書内でAppleが名指しされているわけではありませんが、銀行や他の決済サービス各社はiPhoneやApple...

iOS14.1が近く公開される?iOS14.2ベータはすでに開発者向けにリリース

  iOS14の正式版が公開された翌日、iOS14.2ベータ1が開発者向けにリリースされました。米メディアBloombergのマーク・ガーマン記者は「これは大量のバグ修正を含むiOS14.1が近くリリースされるという意味ではないか」との推測を、Twitterに投稿しています。 GMリリースの翌日に正式版が公開 iOS14正式版は、iOS14のゴールデンマスター(GM)がリリースされた次の日に公開されたため、多くのアプリのアップデートが間に合わず、リリース時点でiOS14に対応しないという事態が発生しました。   そしてAppleはiOS14をリリースした翌日、iOS14.1を飛ばす形でiOS14.2ベータ1を開発者向けにリリースしました。 iOS14.2ベータのあとにiOS14.1正式版が公開か...

iPhone12 Fold〜噂のSamsung折りたたみディスプレイ搭載イメージ動画

  AppleがSamsungに、大量の折りたたみiPhone用ディスプレイのサンプル供給を依頼したと噂されています。Samsung製折りたたみディスプレイを搭載したiPhoneが登場するとすればこのようになるのではないかとするイメージ動画を、YouTubeチャンネル「the Hacker 34」が公開しています。 折りたたみ式iPhoneに関する噂 折りたたみiPhoneは、Surface Duoのように2枚のディスプレイを繋げた製品になるとの予想をジョン・プロッサー氏が伝えていました。AppleがSamusungにサンプル供給を依頼したという折りたたみディスプレイは、Galaxy Foldのように折りたたむことが出来るディスプレイのようです。   折りたたんだ状態のアウターディスプレイ...

iPhone12各モデル用ケースをiPhone11やSE2に装着〜大きさを比較

  iDownloadBlogが、iPhone12、iPhone12 Max、iPhone12 Pro、iPhone12 Pro Max用としてフライング販売されているケースを、iPhone11シリーズやiPhone SE(第2世代)と同じ筐体サイズのiPhone6に装着し、大きさを比較しています。 totalleeの各モデル用ケースで比較 iDownloadBlogが用いているケースは、iPhone12シリーズ用としてフライング販売を行っているtotalleeのものです。   ケースメーカーは、リアカメラレイアウトは把握していなくても、外形寸法はAppleから入手しており、それに基づいて各ケースを作成していると予想されます。   ただし、必ずしもiPhone12シリーズが今回のケースサイズのまま登場するとは限りません。...

NTTドコモ、iPad Air(第4世代)販売開始を10月から「年内」に変更

  NTTドコモは、当初10月と案内していたiPad Air(第4世代)の販売開始時期を「年内」に変更して案内しています。 10月の予定が「年内」に変更 NTTドコモは、9月16日にiPad Air(第4世代)などの取り扱いを発表した際、Appleと同じく「10月から販売開始」と案内していました。   しかし、9月18日の発表では「年内に販売開始予定」に変更されています。発表の中で、販売開始が遅れる理由についての説明はありません。   なお、9月17日に発表されたドコモオンラインショップでの販売価格に変更はありません。     Apple、ソフトバンク、auからは変更発表なし iPad Air(第4世代)の販売を発表しているソフトバンクは「10月に発売」、KDDI(au)は「10月以降、予約を受付開始」と発表しており、本稿執筆時点では変更の案内はありません。...

iOS14「マップ」アプリのオービス警告機能、日本では未対応

  iOS14の「マップ」アプリでは、スピード違反取り締まりカメラ(いわゆるオービス)への接近をユーザーに通知する機能が追加されましたが、現時点では、日本国内では非対応となっています。 日本国内では未対応 Appleは、6月に開催した世界開発者会議(WWDC 2020)の直後に公開したiOS14のプレビューページで、「マップ」アプリでスピード違反取り締まりカメラ(オービス)や赤信号無視監視カメラに近づくとユーザーに注意を促す機能の追加を予告していました。   しかし、日本のiOS14紹介ページでは以下の記述があり、現時点では日本で利用できないと案内されています。   スピード違反取り締まりカメラや赤信号監視カメラを知らせる機能は、現在日本国内では利用できません。    ...

TikTokとWeChat、20日から米国内でダウンロードが禁止〜米商務省

  米商務省は現地時間の9月18日、中国の人気モバイル向けショートビデオアプリTikTokと、多機能メッセージングアプリWeChatの米国内でのダウンロードを20日から禁止にすると発表しました。 米国内のアプリストアでアプリのダウンロードおよび更新が不可に TikTokとWeChatの米国内での提供禁止は、8月にドナルド・トランプ米大統領が署名した大統領令に端を発するものです。米国市民の個人情報が両アプリを介して中国政府と共有される可能性があり、米国の安全保障上の脅威となっていると記載されていました。   TikTokとWeChatは、AppleとGoogleの運営するアプリストア上での新たなダウンロードやアップデートが不可となります   WeChatに関しては、アプリを介した決済サービスの提供も禁止対象となっています。...

OracleとByteDance、米財務省のTikTok買収契約を承認

  米財務省と、TikTokの運営会社のByteDance、Oracleは、暫定的に買収契約要項に同意した、とBloombergが報じています。 財務長官がByteDanceに改訂案を送付、Oracleが承認 人気のモバイル向けショートビデオプラットフォームTikTokの買収権をOracleが勝ち取り、TikTokの米国内での運営権の買収計画には、TikTokのソースコードへのアクセスも含まれるとBloombergがニュース速報で先日報じましたが、その後米政府側からの動きがあったようです。   ソースコードへのアクセスにより、中国政府にデータを送るためのバックドアが設置されていないことの証明が可能となるため、米国の安全保障を憂慮する米政府を納得させることができるのではないかとの見方でしたが、米財務長官のスティーブン・ムニューシン氏は現地時間の9月16日、ByteDanceに改訂された買収契約要項を送付し、それをOracleが承認したと伝えられています。...

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