日本的経営は、江戸時代から続く日本の伝統的な経営ではありません。その先駆的な実践例が20世紀の初頭から見出されるにせよ、完全に普及して、定着したのは1960年代という歴史の浅い経営方法です。日本的経営が、どのような動機で考案され、普及していったのかを明らかにします。

私の著作『不老不死は可能か』の解説動画、書誌情報、販売場所、概要、読者との質疑応答などを掲載します。本書に関してコメントがありましたら、このページの下にあるコメント・フォームに投稿してください。誤字脱字の指摘から内容に関する学問的質問に至るまで幅広く受け入れます。

新年度より、Laniで「健康とアンチエイジング」をテーマにした連載を始めます。どうすれば老化を遅らせ、健康寿命を延ばすことができるのかという少子高齢化が進む日本にとって重要な課題に向き合いながら、できる限り高いレベルのエビデンスに基づいた健康改善方法・抗老化方法を提案していきたいと思います。

1996年に法務省が選択的夫婦別姓を含む民法改正法案を提出しようとして以降、選択的夫婦別姓を認めるかどうかをめぐって、女性の自己同一性の維持を主張する賛成派と家族の崩壊を危惧する反対派の間で論争が起きています。このページでは、日本の本来の氏姓制度を再検討することで、賛成派と反対派の双方にとって受け入れ可能で、かつ歴史的正当性がある夫婦同氏別姓制度を提案します。

2020年の米国大統領選挙で最もネットを熱くさせた陰謀論は、Qアノン陰謀論であった。このネット発の陰謀論は、2016年の米国大統領選挙の時に流布したピザゲート陰謀論の続編であるが、トランプ大統領が児童売春と悪魔崇拝を行うリベラル派エリートの秘密結社と秘かに戦っているという荒唐無稽な陰謀論は、誰がどのような動機で作って、広めたのか。陰謀論の陰謀論という形で推測してみたい。

菅義偉首相のブレーンであるアトキンソンは、日本では、最低賃金が低すぎる、中小零細企業の数が多すぎる、女性の経済参加度が低すぎることが原因で、生産性が低くなっていると分析し、最低賃金の引き上げ、企業数の削減、女性の経済参加の促進を提案している。この提案で、日本の生産性は本当に改善するのかどうかを考えよう。